フードマイレージとは？日本が高い理由・減らすための取り組み事例

フードマイレージとは？

フードマイレージとは、食料の輸送によって発生する環境負荷を示した指標のことです。

簡単にいうと、一つの食料を輸入・輸送する際に、どれだけ環境負荷をかけているのかを“見える化する基準”です。

具体的には、「食料の輸送量（t）」と「輸送距離（km）」をかけ合わせた数値のことで、単位はt･km（トン・キロメートル）で表します。

フードマイレージが大きいと、それだけ環境負荷が大きいという意味になります。

フードマイレージの計算方法

フードマイレージの計算方法は、以下の通りです。

例えば、5tのトウモロコシを1,000km輸送するとき、フードマイレージは、5×1,000＝5,000t･km（トン・キロメートル）となります。

「カーボンフットプリント」など、そのほかの環境負荷を示す指標と比較すると、フードマイレージの計算方法は非常にシンプルで、わかりやすいのがメリットです。

フードマイルズとフードマイレージの違い

「フードマイレージ」と似たような言葉で、「フードマイルズ」という言葉があります。

結論から言うと、「フードマイルズ」はイギリス発祥の市民運動の名称のことで、「フードマイレージ」はそれを参考に日本でつくられた言葉です。

「フードマイレージ」の語源は、1990年代にイギリスの農業連合メンバーのTim Lang（ティム・ラング）氏によって提唱された「フード・マイルズ（Food miles）」という言葉にあります。

フードマイルズは、食料の生産地から食卓までの距離に着目し、「できるだけ近くで採れた食料を選んだ方が、輸送による環境負荷が少なくなる」という考え方で、後にフードマイルズ（Food Miles）運動として人々の間で発展していきました。

そのようなイギリスでの動きを参考にして、日本で生まれたのが、「フードマイレージ」という言葉です。

2001年に日本の農林水産省農林水産政策研究所によって、日本人に馴染みのあった「マイレージ」という言葉が採用され、これによって世界各国との比較ができるようになりました。

フードマイレージの指標の問題点

フードマイレージは、簡単な計算方法で、輸送による環境負荷をわかりやすく可視化できるというメリットがありますが、一方で、いくつかの問題点やデメリットもあります。

そこで、フードマイレージのデータを見る際の注意点について、一緒に確認しておきましょう。

輸送の手段が考慮されていない点

まず第一に、フードマイレージの数値には、肝心の輸送手段が考慮されていない、という点です。

船、飛行機、トラック、鉄道など、どの輸送機関を使うのかによって、当然、CO2の排出量や燃費は変わってきます。

しかし、フードマイレージの計算で考慮されるのは、あくまでも「輸送量」と「輸送距離」のみです。

輸送手段による環境負荷の違いは示されていないので、その点は注意して検討する必要があります。

「輸送」は食品ライフサイクルの一部である点

また、フードマイレージは、あくまでも「輸送」に限定された指標であることを忘れてはいけません。

「輸送」は食料のライフサイクルの一部に過ぎず、それ以外の「生産」「加工」「消費」「廃棄」などで発生する環境負荷については、フードマイレージには一切含まれていません。

例えば、どんなにフードマイレージが低い食材でも、その土地の土壌に合わないビニールハウス栽培のやり方で、年間で膨大なCO2が排出されていたらどうでしょうか？
一見フードマイレージが低く見えても、トータルの環境負荷を考えると、輸入をした方が環境負荷が抑えれられる場合もあります。

このようなジレンマの解決策として、生産から廃棄の段階まで、製品のライフサイクル全体を考慮したCO2排出量を示す「カーボンフットプリント」という指標があります。

フードマイレージと比較すると計算が複雑であるデメリットはありますが、より全体的な視点で環境負荷を把握できるメリットがあります。

フードマイレージだけでは示せる範囲に限界があるため、そのほかのデータも一緒に照らし合わせながら、複合的に判断することが重要です。

関連記事：「環境負荷の見える化する「環境フットプリント」その必要性や種類、取り組み事例」

世界と比較した日本のフードマイレージの現状

では、世界各国のフードマイレージの数値と、日本の現状を比較してみましょう。

以下のフードマイレージの国際比較ランキングのデータ（2016年）を見ると、日本は世界各国と比べてダントツでフードマイレージが高く、ワースト1位であることがわかります。

2001年と比較すると、全体的な数値はやや減少傾向ではありますが、次点の韓国でも「日本の二分の一以下」という結果が出ている通り、いかに日本のフードマイレージが極端に高いかがわかります。

品目別に見ると、「穀物」の割合が半数近くを占めていて、つづけて「油」、「野菜・果実」、「大豆ミール等」の割合が多いです。この「穀物」には、国内の家畜用の飼料も多く含まれています。

フードマイレージが高いということは、それだけ大量の食物を「日本から遠い国」から輸入しているということです。

以下の輸入国別のデータを見ると、アメリカ、ブラジル、カナダが主な食料輸入相手国ということがわかります。

いずれも世界のなかでも、比較的日本から距離のある国々で、日本のフードマイレージの高さを裏付けているといえるでしょう。

上記出典：フード・マイレージ資料室」

日本のフードマイレージが高い理由

では、どうして日本は世界各国と比べると、これほどまでにフードマイレージが高いのでしょうか。

その理由を深掘りすると、日本の「食」に関する課題や、食文化の変化などが見えてきます。順番に解説していきましょう。

食料自給率が低い（輸入に頼っている）

まず、日本のフードマイレージが高い理由として第一に挙げられるのが、日本の食料自給率の低さです。

農林水産省のデータによると、2021年度の日本の食料自給率は以下の通りです。

食料自給率とは、輸入畜産物の生産分を除いた割合のことで、食料国産率は、畜産の飼料が国産か輸入かを問わず計算した割合のことです。

日本は食料自給率が低いため、多くを輸入に頼っているのが現状です。

家畜用の飼料も4分の３は輸入に頼っているのが現状で、極端な話をすると、もしすべての飼料の輸入が止まったら、国内の家畜のほとんどが飢え死にすることになります。

以下の1965年からの日本の食料自給率の推移をみても、長期にわたって低下傾向にあることがわかります。

出典：知ってる？日本の食料事情2022｜農林水産省

品目別の食料自給率は以下の通りです。

卵類は比較的自給率が高いですが、ここで重要なのは、いずれの品目も100%を超えていないということです。

つまり、日本では食料自給率100%のもの、つまり、自国の生産だけでまかなえている食品はほとんどない、といえます。

世界と比較した日本の食料自給率は、以下の通りです。

出典：世界の食料自給率｜農林水産省

世界各国と比較しても、日本の食料自給率の低さは明らかです。

一方で、フードマイレージが低いアメリカやカナダなどは、食料自給率（カロリーベース）が100％を超えていることがわかります。

日本のフードマイレージの高さは、日本の食料自給率が低い問題に直結しています。

日本が食料自給率を上げて、輸入に頼る割合を減らさない限りは、日本のフードマイレージの問題を根本から解決することは難しいといえます。

島国のため輸送距離が長い

2つ目の理由は、日本の地理的な要因です。

日本は島国のため、どうしても必然的に輸送距離が長くなり、フードマイレージが高くなる傾向があります。

世界各国を見ると、ヨーロッパは陸続きのため、近隣国からの輸入がしやすいという特徴があり、アメリカの場合も、主な輸入相手国はメキシコやカナダといった陸続きの近隣国となっています。

日本人の食の欧米化

3つ目の理由は、日本人の食の欧米化です。

農林水産業によると、昭和40年度には国民1人あたり1日に5杯の米を食べていましたが、令和3年度では2.4杯だったといいます。

以下のグラフの推移を見ても、半世紀にわたって米の消費量が半減し、反対に、肉類の消費量が増えてきていることがわかります。

出典：知ってる？日本の食料事情2022｜農林水産省

日本人の食の欧米化は、戦後、アメリカから援助を受けて始まった、パンと牛乳からなる「給食文化」から始まったとされています。戦後は特に、肉類とその加工品、バター、チーズ、牛乳、卵などの動物性タンパク源の消費が伸びたといいます。

引用：なぜ日本の食生活は洋風化してきたのですか。｜農林水産省

その後もインスタント食品や冷凍食品の普及ほか、外食産業の発展など、食の多様化・グローバル化が進んだことで、日本人の食の欧米化に拍車がかかっていきました。

農林水産省の試算によると、「国民1人が1日に米を3杯食べるようになれば、食料自給率はカロリーベースで6ポイント上昇する」といいます。

引用：ご飯1日3杯なら―食料自給率6ポイントアップ 農水省試算｜Yahoo!ニュース

とはいえ、現在の食文化をすぐに変えることは容易なことではありません。

何を食べるかは個人の嗜好によるものであり、あくまでも自由に決められるべきものです。

また現在（2023年）の日本は、1965年当時の日本とは異なり、日本とは異なるバックグラウンドを持った人々も多数居住しています。

食の多様性を受け入れながら、日本の従来の食文化を守っていく、慎重な舵取りが求められます。

フードマイレージを減らすための日本企業の取り組み

では、日本のフードマイレージを減らすために、企業が貢献できることは何でしょうか。

主な取り組みとして、以下の2つが考えられます。

それでは、実際の企業の取り組み事例を一緒に見ていきましょう。

山崎製パン「10年以上にわたる米粉パンへの挑戦」

国内大手のパンメーカーである山崎製パンでは、全国各地のパン工場で地域独自の食材を使用した商品開発を行なっています。

なかでも新潟工場では、10年以上にわたって、新潟県産コシヒカリの米粉を活用した米粉パンの商品化に注力しています。

米粉とは、米を細かく砕いて粉状にしたもので、小麦粉と比較すると油の吸収率が低く、ヘルシーな特徴があります。

また米粉にはグルテンが含まれていないため、小麦アレルギーの人でも安心して食べられます。

米粉パンは、もっちりとした食感が特徴的です。

山崎製パンで、これまで商品化された米粉パンの一例は以下の通りです。

日本の食品産業において、米粉が“小麦粉の代替品”としてのポジションを確立することができれば、日本の食料自給率の向上にもつながるため、米粉への注目度は年々高まってきています。

山崎製パンにおける米粉商品の展開については、期間限定商品や地域限定商品としてではなく、今後さらに全国展開できるレギュラー商品を増やして、継続的に新商品を販売できるかが課題となってきます。

引用：「小麦粉高の中、米粉パン定番化へ 新潟県産玄米粉普及挑戦も｜NHK新潟」

コンフォートホテル「地産地消を取り入れた朝食を提供」

全国で「コンフォートホテル」などを展開する株式会社チョイスホテルズジャパンでは、2019年からコンフォートホテルの無料朝食ビュッフェに「地産地消メニュー」を取り入れています。

現在は全国のコンフォートホテルの半数以上である、40以上のホテルで提供しています。

例えば、青森のせんべいじる、秋田のきりたんぽ入り比内地鶏スープ、静岡県・浜松のうなぎご飯、名古屋のきしめん、京都の抹茶スムージー、沖縄のポークウインナーなど、宿泊者がその土地の食文化を楽しめるようなメニューがそろっています。

全体的に、ご飯ものやお味噌汁・スープ系のメニューが多い印象です。

同じ系列のホテルでも、泊まる地域によって独自性が出るため、リピーター客を増やすきっかけにもなると言えるでしょう。

対象のホテルや、地域ごとの地産地消メニューの詳細は、以下のURLからチェックしてみてください。

引用：その土地ならでは！地産地消メニューを無料朝食で提供中｜コンフォートホテル

渋谷の飲食店で全国初の「Farm to Table」を実証

渋谷駅周辺をはじめ、再開発が進む東京・渋谷では、2023年4月より、地産地消の取り組みの一つである「Farm to Table（ファーム・トゥー・テーブル）」の実証実験が始まりました。

本実証実験は、次世代型アグリテインメントプラットフォームを展開するプランティオ株式会社と、国内外で70店舗以上の飲食事業を展開する株式会社ゼットンとの共同プロジェクトで、このようなフードマイレージゼロの食材調達の取り組みは、大手飲食企業としては全国で初めての試みだといいます。

「Farm to Table」とは、直訳すると「農園から食卓へ」という意味ですが、それに限らず、「その場で育てたものを、その場で食べる」という意味合いを持っています。

本プロジェクトでは、“飲食店の新しいカタチ”として、「飲食店の敷地内で育てた野菜を調理してメニューとして提供する」という、究極の地産地消の実現を目指しています。

内容としては、「ゼットン渋谷本社の屋上にプランターを15基設置し、プランティオが開発しているgrowCONNECT及びgrowGOを使って野菜を栽培・収穫をする」というもので、そこから検証を重ねてオペレーションを確立させ、将来的にはオリジナルメニューの開発や、そのほかの公園事業などに展開させていきたいといいます。

東京のど真ん中・渋谷から、新しい日本の食文化が定着するのか、期待が高まります。

引用：渋谷から究極の地産地消を。大手飲食企業として初のフードマイレージゼロの食材調達を試み、プランティオとゼットンが実証実験開始｜PR TIMES

ローカルアプリの開発で地域食材の情報発信を効率化

地域に関する情報源は、いまや「紙」から「スマホアプリ」に変化を見せてきています。

地域活性化や地産地消を促進する動きが広がるなかで、地域食材に関する情報をまちの専用アプリで発信する事例が、全国の自治体で広がってきています。

例えば、東京都・練馬区では、令和3年11月に「とれたてねりま」というアプリを公開。

地域の直売所や飲食店の紹介ページ、地図などに手軽にアクセスできるような機能を実装しています。

練馬区では、平成16年から区内の直売所に関する紙の情報誌『ふれあいガイド』を発行していました。

住民には好評だったものの、制作に手間と費用がかかった他、2年に1回のみの発行だったため、情報が古くなってしまうという課題がありました。

そこで、もっと手軽に近隣住民に情報を発信する手段として、アプリの開発を検討。

株式会社G-Placeを事業パートナーとして、アプリの開発がスタートしました。

「とれたてねりま」には現在、直売所約100カ所と飲食店約60店舗が登録されていて、今後は、地元農家で開催する収穫体験の予約フォームを実装する予定だといいます。

農家や飲食店にとっては、食材やイベントの最新情報を自分たちで気軽に発信できるようになったと同時に、地域住民にとっても、わざわざお店に行かずとも、最新情報を気軽にスマホから得られるようになりました。

また、申し込みフォームなどが実装されれば、事業者にとっての作業効率化も期待されます。

地域活性化や地産地消をさらに推奨するためには、自治体からの情報発信の方法も、今一度見直す必要があるといえるでしょう。

引用：『地産地消』の発信力をアプリで高め、地域の魅力を広く届ける｜自治体通信Online

フードマイレージを減らすために私たちができること

では、日本のフードマイレージを下げるために、私たちができることは何でしょうか。

個人で取り組めることの例として、以下の2つの行動が挙げられます。

では、それぞれ詳しく解説していきましょう。

地産地消を意識する

フードマイレージを下げるための解決策として、最も有効なのが「地産地消」です。

地産地消とは、その地域で生産されたものを、その地域で消費することです。同じ地域内で流通させることで移動距離が短くなり、輸送に関するすべてのコストを最小限に抑えることができます。

そのほか生産者にとっては、卸売店などの仲介業者を省くことができるので、販売手数料を抑えることにもつながります。

さらに地産地消は、消費者にとっても、新鮮な食材を購入できるというメリットがあります。

道の駅やスーパーなどで売っている、いわゆる「生産者の顔が見える」食材は、市場流通している食材よりも安心感があります。

「自宅の近くに地元で採れた食材を買える場所がない」、という人は、「食べチョク」などの産地直送の通販サイトがおすすめです。

「地産地消」については、以下の記事で詳しく解説しているので、併せて参考にしてください。

関連記事：地産地消とは？消費者と生産者のメリット・デメリットや取り組み事例を解説

できるだけ国産の食材を選ぶ

地域で採れた食材に限らず、国産の食材を選ぶことで、日本のフードマイレージの低下に貢献できます。

例えば、埼玉県小川町の工場で豆腐を5000丁つくるとします。

地元産大豆でつくった場合と、アメリカ・アイオワ州産の大豆でつくった場合を比較すると、地元産の場合、「フードマイレージは約6000分の1」、「二酸化炭素の排出量は約400分の1」に減らせるといいます。

CO2排出量の削減量は5000丁で245kg、つまり1丁あたり50gの二酸化炭素が削減できることになります。

これは「毎日1時間テレビを見る時間を短縮すること（30g／日）」よりも効果的なCO2削減の行動になります。

引用：「『フード・マイレージ』について｜農林水産省」

とはいえ、すべての食材で国産を選ぶことが難しい場合もあります。

そんなときは、輸入元の「原産国」を意識して確認してみましょう。

フードマイレージの数値は、日本から遠い国から輸入するほど高くなります。

同じ食材でA国産とB国産で迷ったときは、日本に近い原産国の食材を選ぶことで、フードマイレージが低い食材を選ぶことにつながります。

まとめ

本記事では、「フードマイレージ」についての基礎知識や、世界各国と比較したときの日本の現状のほか、フードマイレージを減らすための取り組み事例などについて紹介しました。

それでは最後にもう一度、おさらいをしておきましょう。

食料の輸入・輸送に伴う環境負荷を“見える化”することで、日本の食料自給の課題が見えてきます。

輸入に頼り過ぎていると、思わぬところで私たち消費者も影響を受けます。

実際に、感染症の世界的大流行や、世界情勢の変化による食料品の値上げを痛感した人も多いのではないでしょうか。これは、まったくもって他人事の話ではありません。

フードマイレージを減らすには、地産地消の取り組みが不可欠です。

スーパーで食材を選ぶときは、外国産の食材だけでなく、国産の食材にも目を向けてみてください。

今すぐ完璧に100%国産でそろえることは難しいかもしれませんが、割合をちょっとでも増やすことはできるのではないでしょうか。

みなさんも、まずは自分ができることから、一緒に“食のあり方”を見直していきましょう。