エコツーリズムとは？取り組み事例・メリットや課題をわかりやすく解説

エコツーリズムとは？

エコツーリズムとは、環境に配慮しながら、その地域独自の自然や文化に触れて、その知識を深めることを目的とした「旅」のことです。

エコツーリズムの定義はひとつに限らず、団体や組織によって、それぞれ独自の考え方や定義を持っています。

代表的な例として、いくつかの「エコツーリズムの定義」を紹介します。

環境省の定義

環境省の定義は、以下の通りです。

「自然環境や歴史文化を対象とし、それらを体験し、学ぶとともに、対象となる地域の自然環境や歴史文化の保全に責任を持つ観光のありかた」

引用：「エコツーリズムとは｜環境省」

日本エコツーリズム協会の定義

民間の非営利団体のなかでも代表的なのが、一般社団法人日本エコツーリズム協会（JES）です。

日本エコツーリズム協会では、エコツーリズムを以下のように定義しています。

引用：「エコツーリズムとは｜日本エコツーリズム協会」

上記の内容に加えて、日本エコツーリズム協会では、良質なツアープログラムとツアーガイドの重要性も提示しています。

彼らはエコツーリズムの推進だけでなく、そこに関連する「人材育成」もミッションのひとつとして掲げている団体です。

環境省の定義と比較すると、自然環境についてだけでなく、経済的な観点なども含めて、それを実践する「人」にフォーカスした、より具体的な内容であることがわかります。

エコツーリズムとグリーンツーリズムの違い

「エコツーリズム」と似たような言葉で、「グリーンツーリズム」や「サステナブルツーリズム」といった概念があります。

以下の表では、それぞれの概念の定義をわかりやすくまとめました。

グリーンツーリズムは、主に農山漁村地域での余暇体験によって都市住民との新たな架け橋をつくることを目的としています。

エコツーリズムと明確に違う点は、グリーンツーリズムは宿泊を前提としている点です。

そのため、「居住空間」も含めて、美しい村づくりを行うことが推進されています。

サステナブルツーリズムは「持続可能な観光」についての全体的なコンセプトで、エコツーリズムよりも包括的な概念となっています。

環境保全についての言及もありますが、経済的な運用や異文化理解などの側面もあり、持続可能な環境産業を実現するための全体的な共通概念といった印象があります。

エコツーリズム推進法とは？背景と基本方針

エコツーリズム推進法とは、日本で2007年6月に成立、2008年4月に施行された法律です。

地域の環境保全に配慮しながら、地域独自のエコツーリズムを進めることを目的として定められました。

成立背景としては、当時、地域環境への配慮が欠けた体験ツアーの出現や、観光活動による自然環境の劣化などが問題となり、適切なエコツーリズムを全国的に推進するための枠組みとして制定されました。

エコツーリズム推進法では、立ち入り禁止区域に立ち入った場合など、違反者への罰則についても記載があります。

エコツーリズム推進法では、以下の4つの推進方策を定めています。全体を通して、地域が主体となって進めていくことが特徴です。

引用：「エコツーリズム推進法について」

また、エコツーリズム推進法では、以下の4つを実現させることを基本方針（基本理念）としています。

では、それぞれの目的について、詳しく解説していきます。

自然環境の保全

まず第一に、エコツーリズムの取り組みは、地域環境の保護を大前提としています。

観光事業による自然破壊や文化的資源の劣化を防ぎながら、訪れた人々に自然との触れ合いや交流を楽しんでもらうのが目的です。

その土地の自然環境や生活文化などを大切に守りながら、持続的に観光事業として活用するというコンセプトがエコツーリズムの根底にあります。

観光振興への寄与

エコツーリズムでは、その地域ならではの豊かな自然や伝統文化を “観光資源” として活かすことができます。

例えば、自然散策や動物観察、林業・薪割り体験、星空観察など、地域住民にとっては、ありふれた日常の景色でも、地域外の人にとっては新鮮な体験として目に映ることもあります。

特に都心部から訪れる人々にとっては、郊外の地域ならではの豊かな自然や生活文化は“非日常の体験”として魅力的に感じられます。

エコツアーは、人々が郊外への移住を検討するきっかけとなるポテンシャルを秘めているとも考えられます。

あるいは、地方創生を推進するための起爆剤にもなりうると言えるでしょう。

関連記事：【地方創生×SDGs】自治体や企業の取り組みを知ろう

地域振興への寄与

エコツーリズムの取り組みが地域のなかで定着すれば、地域コミュニティの活性化にも繋がります。

エコツーリズムでは、旅行者を迎えるにあたって、地域の人々が一体となって協力する必要があります。観光事業者、地域住民、ボランティアなどの団体がお互いに関わり合うことで、地域コミュニティがより強固に発展します。

エコツーリズムが経済的な仕組みとして地域に根付くことができれば、持続的な雇用の創出にもつながります。

また、地域外の旅行者との交流が生まれることで、新しいコミュニティの発展にもつながります。

エコツーリズムが地域のなかでうまく溶け込むことで、地域住民のなかでも自然保全への意欲が高まり、より良い環境や街づくりをしようとする自律的な動きも期待されます。

環境教育への活動

エコツーリズムは、環境教育としても効果的です。

プログラムの参加者は、ツアーガイドの案内や実際のアクティビティを通じて、自然への理解を深めます。

現地での自然体験が地球環境を考えるきっかけとなり、環境意識を持ち帰ることで、ツアー終了後も自主的に環境保全のための行動をとるなど、人々のライフスタイルに良い変化を生み出します。

また、エコツーリズムに取り組む地域の住民や子どもたちにとっても、自分たちの地域への愛着や誇りを持つことにもつながります。

エコツーリズムのメリット

環境省によると、エコツーリズムには、主に5つのメリットがあるといいます。

では、それぞれのメリットについて、具体例なども含めて紹介していきます。

メリット1｜地域経済への貢献

まず、エコツーリズムでスモールビジネスのチャンスが増えることによって、直接的な経済効果が期待されます。

エコツアーの開催で、来訪者やその滞在時間が増えることで、観光産業をはじめとした各種産業の収益の増加、ガイド収入の発生、季節変動の緩和、リピーターの増加といった経済効果が現れます。

外食産業など、観光業以外の業界にも経済効果が波及し、それに伴った雇用機会の増大も期待されます。

また地産地消の取り組みなど、有機的な連携も着目されています。

旅行先の道の駅で、産地直送の野菜を買ったことがある人も少なくないのではないでしょうか。

このように、地域経済に直接的に貢献できるのが、エコツーリズムのメリットのひとつです。

関連記事：生産者から商品が届く「産地直送」の魅力とは？いま注目の産直サイト5選

メリット2｜地域イメージや住民意識の向上

エコツーリズムの推進は、従来型の施設開発中心の誘客ではなく、環境保全に基づいた観光開発になるため、地域イメージの向上につながります。

その土地固有の自然観光資源を活かすことで、「ここでしか体験できない」ようなオリジナルブランドを創出できます。

これによって観光地としての競争力が高まるだけでなく、これまで観光産業が盛んでなかった地域においても、新たなビジネスチャンスが発掘される可能性があります。

また、地域住民にとっても、ツアープログラムの作成に伴う地元の魅力の再発見や、旅行者との交流によって持続的な地域づくりへの意識が高まるなど、前向きな意識変革が期待されます。

メリット3｜ツアー参加者の意識に好影響を及ぼす

エコツーリズムならではの雄大な自然体験を通して、ツアーの参加者は、地球環境に対する新たな気づきや、自然に対する感謝の気持ちを感じるようになります。

旅行中に、自然を五感で感じるような「記憶に残る体験」をしたことがきっかけで、日常生活においても、環境に配慮した行動をとることにつながります。

ツアー参加者は、豊かな自然の中で精神的にリフレッシュするだけでなく、環境保全に対する意識の向上の他、地域住民やガイドの案内などを通して、自然とともに生きる知恵の習得や、農山村地域における生活や産業に対する理解を深めることができます。

メリット4｜推進地域に汎用性がある

エコツーリズムは、プログラムの企画開発と人材がそろえば、全国どこでも取り組みができる汎用性があります。

エコツーリズムは、「見る」「知る」中心の従来型の観光とは異なり、ツアープログラムの内容や、わかりやすい解説が誘客力となります。

その地域ならではの魅力を活かしたプログラムを開発することはもちろんですが、実施後も継続的に観光資源をモニタリングしつつ、プログラムの内容を変更・改善するなど、計画性を持って運用することが重要です。

メリット5｜地域の自然環境や文化の保全に役立つ

エコツーリズムにおける以下のような取り組みは、自然の保護や文化を守ることにつながります。

例えば、これまでルールがなく自由に立ち入られていたエリアも、入域者数の制限を設けたり、公認ガイドの同行を義務付けることで、脆弱な自然を守ることにつながります。

エコツーリズムの推進は、環境と経済の好循環を促すことができるといえるでしょう。

引用：「２１世紀新しい観光のかたち　エコツーリズム」（３）

エコツーリズムのデメリット

エコツーリズムの課題としては、環境保全と観光振興のバランスをうまくとることが挙げられます。

例えば、エコツーリズムのデメリットとして、以下のような点が挙げられます。

脆弱なエリアへは入域者数の制限を設けることがあると前述しましたが、過度な人数制限をつくってしまうと、ツアーの収益が成り立たず、観光事業として継続できなくなる可能性も出てきます。

また、手付かずの自然をツアーの対象とする場合は、安全面を考慮した手すりや道の舗装が必要になってくる場合もあります。

地域内の「ひとつの自然・文化」に負担が一極集中しないように、訪問者に対して、さまざまなツアーの選択肢を提案できる仕組みが必要です。

ツアーガイドの高齢化・後継者不足の問題

また、継続して良質なツアーガイドを確保することも課題のひとつです。

環境省がエコツアーに取り組む民間団体（250団体）に対してアンケート調査を行ったところ、人材についての問題について、全体の約60%が「生業としての給与の支払いが難しい」と回答。

類型 3（里地里山の身近な自然、地域の産業や生活文化を活用した取組）の団体からは、「人材の高齢化・後継者不足」が最も問題である（53.7％）と回答しています。

引用：「平成27年度エコツーリズムガイド等の国内実態調査業務報告書 p.23｜環境省」

一部の団体では、ガイドの高齢化によってツアー自体を休止してしまったという事例もあります。

ツアーガイドだけで生計を立てるには難しい現状があるため、若いスタッフを確保するのに苦戦している様子が伺えます。

エコツーリズムを長期的に運用するためには、自然保護の観点だけでなく、人材育成という側面からも、計画的かつ早急なアプローチが必要です。

日本のエコツーリズムの取り組み事例

では、日本のエコツーリズムの取り組み事例として、国内で代表的なエコツアーをいくつか紹介します。

それぞれの地域のエコツーリズムの推進経緯や動向も併せてみていきましょう。

北海道・知床半島

豊かな自然やアイヌの人々の歴史的な文化が残る北海道・知床では、2013年3月に「知床エコツーリズム戦略」を策定しました。

引用：「知床の適正利用とエコツーリズム」

また、自然環境への負荷の軽減や事故の防止、地元の経済活動に配慮するための「知床ルール」という独自の共通ルールを定め、来訪者に対しても立ち入り区域の把握などを求めています。

知床のエコツアーの事例は、以下の通りです。

夏は原生林体験、冬は流氷ウォークなど、季節によって異なる楽しみが得られる知床のエコツアー。

他ではなかなかできない体験がそろっています。ナイトツアーの種類が豊富なのも印象的です。

知床以外にも、北海道ではエコツーリズムが盛んです。

例えば、北海道の東側に位置する弟子屈町（てしかがえこまち）は、2023年に「第18回エコツーリズム大賞」に選ばれた実績もあります。

世界有数の透明度を誇る摩周湖、日本最大のカルデラ湖である屈斜路湖、現在も活動を続ける硫黄山など、こちらも見どころの多い場所となっています。

引用：「第18回エコツーリズム大賞が決定しました｜日本エコツーリズム協会」

埼玉市飯能市

埼玉県飯能市は、全国を牽引するエコツーリズムのモデル地区です。

飯能市は、市域の75％を森林が占めるほど、多様な樹林に恵まれています。

入間川、高麗川といった河川環境も見られる地域で、そうした大自然のなかで多様な野生生物を育んでいます。

また、古民家や山村集落の風景など、そこに残る歴史的な生活・慣習文化も、貴重な観光資源となっています。

埼玉県飯能市は、2004年に環境省から「エコツーリズム推進モデル地区」に指定されました。

その後、エコツーリズム推進法を基に作成された「飯能市エコツーリズム推進全体構想」は、2009年に全国で初となる「エコツーリズム推進法に基づく全体構想」の認定第1号として認められました。

飯能市のエコツアーの事例は以下の通りです。

上記で紹介したエコツアーはほんの一部で、飯能市では、春夏秋冬の季節に合わせたツアーを通年で開催しています。

自然散策や鑑賞型のツアーだけでなく、歴史的建造物であるお寺でのヨガ体験やDIY体験など、幅広いニーズに合わせたエコツアーを企画していることがわかります。

その他、飯能市のエコツアーでは、間伐材で作った食器の利用や、使い捨て容器の利用抑制、公共交通機関の利用促進などの取り組みを行なっています。

引用：「飯能市のエコツーリズム 全体構想｜飯能市役所 観光・エコツーリズム推進課」

鹿児島県・屋久島

世界自然遺産・国立公園の屋久島では、縄文杉や白谷雲水峡などの山岳部だけでなく、川や海のエリアでも多くのエコツアーが開催されています。

屋久島世界遺産センターによると、ツアーのガイド事業者は200名以上もいるといい、国内有数のエコツアースポットといえます。

屋久島のエコツーリズムでは、以下の3つを同時に実現することを目的としています。

屋久島では、国内でエコツーリズム推進法が成立する以前の2004年度から「屋久島地区エコツーリズム推進協議会」を設立。

当時の上屋久町と屋久町の両町が中心となり、関係団体16団体が参加しました。

その後、2008年4月に施行されたエコツーリズム推進法を受けて、2009年8月、「屋久島町エコツーリズム推進協議会」として再編。

以降は、屋久島町全域でエコツーリズムを推進するための「エコツーリズム推進全体構想」の策定作業を行っています。

屋久島のエコツアーの事例は、以下の通りです。

山間部から水辺のエリアまで、屋久島を丸ごと味わえる多種多様なツアーがそろっています。

日帰りツアーだけでなく、キャンプ宿泊ツアーなどもあるので、日程やそれぞれの体力に合わせて、好みのツアーを選べるのがポイントです。

引用：「屋久島世界遺産センター」

まとめ

今回は「エコツーリズム」について、その意味やメリット・デメリット、現状の課題などを解説しました。

最後にもう一度、おさらいをしておきましょう。

エコツーリズムを持続可能な観光産業として構築していくには、人材育成の対策が必須です。

また、自然を守りながら、ひとつの地域産業として成立させるバランスの取り方が求められます。

非日常の豊かな自然や文化体験を通じて、自然を学ぶことができるエコツーリズム。

みなさんも、普通の観光とは違った“新しい旅のスタイル”を体験してみてはいかがでしょうか。