もったいないを未来へつなぐ｜食品ロスの原因とSDGsにつながる私たちの行動

食べられるのに捨てられてしまう「食品ロス」。私たちの身近なところでも多く発生しているのをご存じでしょうか。日本では年間約464万トンが廃棄されており、そのうちの半分近くが家庭から出ています。

実は、食品ロスは資源の無駄遣いやコスト増につながるだけでなく、焼却による二酸化炭素の排出など、地球環境にも深刻な影響を与えています。そのため、SDGs（持続可能な開発目標）でも「食品ロスの削減」は重要な課題の一つです。

本記事では、食品ロスの意味や世界と日本の現状、発生する原因から私たち一人ひとりができる対策まで、わかりやすく解説します。

今日からできる小さな行動を通じて、持続可能な未来について一緒に考えていきましょう。

食品ロスとは

食品ロスとは、本来まだ食べられるのにもかかわらず廃棄される食品を指します。例えば、売れ残りや食べ残し、規格外扱いで販売できない食品、賞味期限が近づいたために廃棄される食品などさまざまです。

食品ロスは資源の無駄遣いであり、環境への悪影響も大きいため、SDGsの観点からも削減への取り組みが重要視されています。企業と家庭の両方から発生しており、日本での廃棄量は年間約464万トン。

中でも家庭から出る食品ロスは233万トンと全体の約半分で、国民一人あたり1日約102g（お茶碗半分ほど）が廃棄されているといわれています。

参考：農林水産庁「食品ロスとは」
参考：Rakuten「食品ロスとは？」

世界での食品ロスの現状

世界の年間廃棄量は毎年約13億トンで、これは生産された食料の約3分の1に値します。食品ロスの発生量は国によって異なり、先進国では消費段階での廃棄が多く見られます。

特にアメリカやヨーロッパ諸国では、食品生産量や消費量が多いため、一人あたりの廃棄量も多くなる傾向です。

一方で、開発途上国でも多くの食品ロスが発生しています。開発途上国では、食料の保存設備が先進国に比べて十分でなかったり、輸送技術や加工設備が不足していたりするため、食料の品質が維持できずに廃棄されるのが主な原因です。

このような食品ロスは食料不足の問題に直結するだけでなく、温室効果ガス排出量の8〜10%を占めており、環境負荷にも深刻な影響を及ぼしています。

そのため、多くの国で2030年までに食品廃棄を半減させることが目標となっています。これは、SDGsの目標12「つくる責任 つかう責任」でも掲げられているものです。

参考：World Vision「食品ロス削減とSDGsの関係｜現状・世界や日本企業の取り組みを解説」
参考：日本もったいない食品センター「食品ロスの現状と世界との比較」
参考：WFP「食品ロスと飢餓〜「食の不均衡」について考える〜」
参考：世界経済フォーラム「家庭の食品ロス対策〜日本における持続可能性の鍵〜」

日本での食品ロスの現状

日本における食品ロスは2023年度で約464万トンあり、うち事業系が約231万トン、家庭系が約233万トンとほぼ同量です。

事業系の食品ロス約231万トンのうち、最も多いのは食品製造業によるもので、全体の約47%（約108万トン）を占めています。

家庭で最も多いのは、使われないまま捨てられる「直接廃棄」で43%。その次に「食べ残し」が41%、調理段階で食べられる部分を捨てる「過剰除去」が16%です。いかに未使用の食品が多く捨てられているかがわかります。

関連記事：『日本』深刻なフードロスの現状とは？削減に必要な3つの取り組み
参考：農林水産庁「食品ロスとは」
参考：Sustainability Communicate「日本の食品ロス、過去最少の464万トンに。事業系は2030年目標の6割削減に迫る」

食品ロスはなぜ発生するのか

事業系では、主に製造や流通、小売業界で多く発生しています。これらの業界で見られる主な原因は、以下のとおりです。

• 規格外商品
• 生産量の多さ
• 季節商品の在庫や売れ残り
• 返品
• 過剰生産
• 輸送中の破損や検疫での廃棄

飲食店で発生する主な原因は、以下のとおりです。

• 過剰な仕入れや仕込み
• 不適切な保存方法
• 調理時や提供時のミス
• 食べ残し

家庭で発生する主な原因は、以下のとおりです。

• 消費しきれずに賞味期限が過ぎてしまう
• 食べ残し
• 作りすぎ
• 食べられる部分まで捨ててしまう

このように、さまざまな原因が重なり、大量の食品ロスが発生しています。

参考：NIHON DRAIN「食品ロスとは？定義や現状、原因のほか、対策についても紹介」
参考：NEC「食品ロスの原因は？飲食店における原因と対策について詳しく解説」

食品ロスが引き起こす問題

食品ロスはどのような分野に影響を及ぼすのでしょうか。ここでは、以下の3つについて紹介します。

• 環境への影響
• 経済への影響
• 食料供給への影響

環境への影響

食品の「生産・保管・加工・輸送・消費・廃棄」の各段階では、大量のエネルギーや資源が消費されます。これにより二酸化炭素が大量に排出され、地球温暖化の一因となっています。

また、食品ロスの焼却処理や埋立てによっても二酸化炭素が発生し、地球環境に悪影響を及ぼしています。

参考：ASUENE MEDIA「CO2排出削減に直結！？食品ロスと地球温暖化の関係とは」

経済への影響

食品ロスが経済に影響を与えていると認識している方は少ないかもしれません。

実は、その影響は非常に大きく、2023年度の推計によると、食品ロスによる経済損失額は約4兆円にのぼるといわれています。これは国民1人あたり約3万円の損失が出ている計算です。

「生産・保管・加工・輸送・消費・廃棄」の各段階で無駄なコストがかかっているため、食品製造業や外食産業、小売業において経済的負担となっています。

家庭では、先述のとおり未開封・未使用のまま捨てられる食品が多く、これらも家計に経済的な損失をもたらしています。購入した商品を廃棄せざるを得ない場合、その分の代金を無駄にしてしまうことと同じです。

参考：消費者庁「食品ロスによる経済損失及び温室効果ガス排出量の推計結果」

食料供給への影響

世界で生産される食料の約3分の1が廃棄されており、カロリー換算すると世界の食料供給の約24%に相当します。

この膨大な量の食品が消費されずに失われることで、飢餓や栄養不足といった食料安全保障の課題をより深刻化させています。

参考：JIRCAS「772.食品ロス削減によって世界が受ける恩恵」

食品ロス削減のために個人ができること

食品ロスを防ぐために、さまざまな場面で私たちにもできることがあります。

• 買い物をするとき
• 調理をするとき
• 外食をするとき
• 保存をするとき

それぞれについて解説します。

買い物をするとき

買い物のときにできることは以下のとおりです。

• 食料を確認してから買い物をする
• 無駄買いを防ぐために、食後や満腹時に買い物をする
• 必要な分だけ購入する
• 「手前どり」を意識して購入する
• 規格外品や訳あり商品も積極的に購入する
• 食べきれる量だけ買う

これらの工夫を日常の買い物に取り入れることで、食品ロスを大幅に減らせるだけでなく、家計の節約にもつながります。

関連記事：フードロスからSDGsを考える！自分たちができる取り組みを知ろう
参考：らく健「食品ロスを防ぐ買い方のコツ」
参考：新潟市「食品ロスを減らすためにできること」
参考：消費者庁「家庭での食品ロスを減らそう」

調理をするとき

調理時に実践できることは、以下のとおりです。

• 野菜の皮や芯、根など普段捨てがちな部分も活用する
• 余った料理をアレンジして別のメニューにする
• 食べきれる量だけ調理する
• 食材の無駄をできるだけ減らして調理する
• 賞味期限が近い食材は早めに調理し、無駄を防ぐ

これらの工夫を通じて食品ロスを効果的に減らすことができ、家計の節約にも役立ちます。

参考：高知県「調理の工夫で食品ロス削減！」

外食をするとき

外食時に私たちができることは、以下のとおりです。

• 食べきれる量を注文する
• お店に量を調整してもらったり、苦手な食材を使わないようにお願いしたりする
• 食べきれなかった料理は持ち帰る
• 美味しいうちに食べる

こうした工夫によって、私たちも事業系食品ロスの削減に貢献できます。

参考：山形市「食品ロスを減らすには～外食時にできること～」

保存をするとき

保存時にできることは、以下のとおりです。

• 食品の「賞味期限」や「消費期限」を確認し、期限が近いものから優先して使う
• 食材ごとに適切な保存方法を守って品質を保つ
• 食べきれない食材は、調理前に小分けにして冷凍保存する

これらの工夫により、食品の劣化や腐敗を防いで無駄な廃棄を減らせるでしょう。

参考：千葉商科大学「家庭で、飲食店で、フードロス削減のためにできること『12のアクション』～忙しい人や一人暮らしの人向けのアイディアも紹介！」

まとめ

食品ロスは、私たち一人ひとりの意識と行動によって減らせます。買い物や調理、外食、保存など、日常のちょっとした工夫により、資源の無駄を防ぎ、環境への負担も軽減可能です。

また、「もったいない」という意識を持ち、行動を変えることも貢献につながります。

食品ロスの削減は、SDGsの目標12「つくる責任 つかう責任」にも深く関わる取り組みです。

今日からできることを少しずつ実践し、食べものを大切にする持続可能な社会を目指しましょう。

関連記事：SDGs12『つくる責任 つかう責任』｜目標や課題、日本企業の取り組みを紹介