再生可能エネルギーのメリット・デメリットとは？今こそ導入を検討しよう

再生可能エネルギーは、地球温暖化対策やエネルギー自給率の観点からメリットが多く、世界中で普及しているエネルギーです。

日本でも企業や自治体レベルで導入が進み、環境保全だけでなく企業価値の向上にもつながる取り組みです。

本記事では、再生可能エネルギーの種類やメリット、課題について解説します。また、企業や自治体における実際の導入事例を踏まえながら、分かりやすく説明します。

SDGsとも関係の深い再生可能エネルギーについて、自社で導入を検討する際の参考にしてみてください。

再生可能エネルギーとは

まずは、再生可能エネルギーの定義を確認しましょう。再生可能エネルギーとは、資源に限りのある化石燃料（石油・石炭・天然ガスなど）とは違い、自然界に常に存在するエネルギーのことです。

世界における再生可能エネルギービジネスへの投資は、年々拡大しています。

再生可能エネルギーの特徴は、大きく3つあります。

1. 枯渇しない
2. どこにでも存在する
3. CO2を排出しない（増加させない）

再生可能エネルギーの定義は、「エネルギー源として永続的に利用できると認められているもの」です。環境保全とエネルギーの安定供給を実現するためにも、再生可能エネルギーに注目が集まっています。

再生可能エネルギーは、SDGs 7「エネルギーをみんなに、そしてクリーンに」にも関わる重要なテーマです。

関連記事：SDGs目標7「エネルギーをみんなに、そしてクリーンに」とは？
参考：関西電力｜再生可能エネルギーについて

再生可能エネルギーの種類

再生可能エネルギーにはいくつかの種類があります。主な再生可能エネルギーと、それぞれの特徴は以下のとおりです。

• 太陽光発電：太陽の光エネルギーを太陽電池により電気に変換する発電方法。導入しやすく、日本では普及率も高い再生可能エネルギー。
• 風力発電：風のエネルギーを電気エネルギーに変える発電方法で、近年急速に普及が進んでいる再生可能エネルギー。太陽光発電とは異なり、風があれば夜間でも発電できる。
• 水力発電：ダムや河川、農業用水、上下水道などの水流を利用して発電する方法。日本では歴史が長く、安定した供給が可能。発電時に二酸化炭素を排出しない「クリーンエネルギー」でもある。
• 地熱発電：地下の地熱エネルギーを利用する発電方法。水力発電と同様に、日本では歴史が長い再生可能エネルギー。昼夜を問わず発電可能なうえ、発電に使用した高温の蒸気や熱水も再利用できる。
• バイオマス発電：動植物などから生まれた生物資源を、燃焼やガス化などによって発電する方法。廃棄物を利用・減少させる発電方法のため、循環型社会に大きく貢献できる再生可能エネルギー。

これらの再生可能エネルギーは、自然から得られるエネルギーを利用しているため、長期的な安定供給が可能です。

風力発電とバイオマス発電については以下の記事で詳しく取り上げています。ぜひ併せてご覧ください。

関連記事：日本における風力発電｜加速するクリーンエネルギーのメリット・デメリット
関連記事：クリーンエネルギー｜バイオマス発電のメリット・デメリットとは？
参考：経済産業省 資源エネルギー庁｜再生可能エネルギーとは

再生可能エネルギーのメリット・デメリット

再生可能エネルギーの導入は、環境面はもちろん、経済面・社会面においても大きなメリットがあります。デメリットや課題も一部存在しますが、適切な対策を講じることで十分に克服できます。

再生可能エネルギーのメリットやデメリット、そして課題を解決するための方法を詳しく見てみましょう。

環境面のメリット

再生可能エネルギーの最大のメリットは、CO2排出量を大きく減らせる点です。例えば、化石燃料の代わりに太陽光発電を活用した場合、1kWhあたり約650gのCO2排出を減らせます。

再生可能エネルギーを使えば、化石燃料の燃焼によって発生するSO2（二酸化硫黄）やNOx（窒素酸化物）も削減できます。SO2やNOxは酸性雨の原因となり、さまざまな環境破壊を引き起こす有害物質です。

資源の枯渇リスクを避けられる点も、大きなメリットといえるでしょう。

石油や石炭といった化石燃料は有限なうえ、海外への依存度が高く、供給量や価格は社会情勢に大きく左右されます。

再生可能エネルギーの活用は、環境保護に大きく寄与します。

参考：栃木県環境森林部気候変動対策課｜再生可能エネルギーについて

経済・社会面のメリット

再生可能エネルギーのメリットは、環境面だけにとどまりません。

日本の2023年のエネルギー自給率は15.3%と、G7各国で一番低い水準です。化石燃料は海外からの輸入に頼るほかないため、毎年20兆円もの費用がかかっています。

再生可能エネルギーであれば国内で発電できるため、化石燃料依存度が低下し、エネルギー自給率の向上につながります。

さらに、再生可能エネルギーは災害時でもエネルギーを供給可能です。台風や地震による停電時でも、太陽光発電などで蓄えた電力が使用でき、災害対策としても高い効果が見込めます。

参考：栃木県環境森林部気候変動対策課｜再生可能エネルギーについて

再生可能エネルギーのデメリット

一見メリットばかりに思える再生可能エネルギーですが、実際にはデメリットや課題も存在します。再生可能エネルギーのデメリットは、主に以下の2つです。

1. 発電コストが高い
2. 発電量が安定しにくい

再生可能エネルギーの利用にあたっては、発電所の建設や専用設備の整備が必要となります。

これにはコストがかかり、広大な土地も必要です。

自然の力を利用する再生可能エネルギーは、発電量が気象条件に左右されやすいため、安定供給の難しさも課題です。

しかし、蓄電池の性能向上やエネルギーミックス（さまざまな発電方法を組み合わせること）により、これらの課題は改善されています。

発電所の建設や運転によって雇用機会の創出につながるとの見方もあります。

さらに、FIP制度（※）によって再エネ発電事業者への支援が進められ、収益性の確保も可能になりました。

こうした対策により、再生可能エネルギーが抱える課題は徐々に克服されつつあります。

FIP制度（※）：Feed-in Premiumの略称。市場で電力を販売する際、固定基準価格と市場価格との価格差を補助額として付与する制度。発電事業者による投資を促し、再生可能エネルギーを普及させることが目的。

日本企業・自治体における再生可能エネルギーの導入事例

再生可能エネルギーは日本でも身近な存在となり、着々と導入が進んでいます。

企業や各自治体では、どのように再生可能エネルギーを導入し、成果を上げているのでしょうか。ここでは、その一例を紹介します。

宮城衛生環境公社：宮城県初の再エネ100宣言 RE Action参加企業

宮城衛生環境公社は、家庭ごみの収集・運搬や上下水道施設の維持管理を行っている、宮城県の企業です。

2018年に脱炭素経営を成長戦略として掲げ、2019年には宮城県で初めて「再エネ100宣言 RE Action」に参加しました。2021年には太陽光発電設備を導入し、再生可能エネルギー100％の達成を実現しています。

災害時に備え、EVパワーステーションの設置やPHV車の導入、さらに次世代バイオディーゼル燃料「サステオ」の公道使用を東北で初めて開始するなど、東北を代表するエコ・ファースト企業へと成長しました。

参考：一般社団法人再エネ100宣言 RE Action協議会｜再エネ導入事例一覧

千葉商科大学：自然エネルギー100％大学への道のり

千葉商科大学は2017年、「自然エネルギー100％大学」の達成を目標に掲げました。キャンパス内に太陽光発電設備を設置し、消費電力量の約18％を賄っています。数々の取り組みを行った結果、2019年に再生可能エネルギー100％化を達成しました。

学生への「環境教育」を実践的に行う教育機関として、ロールモデルといえるでしょう。

参考：一般社団法人再エネ100宣言 RE Action協議会｜再エネ導入事例一覧

神奈川県藤沢市：Fujisawaサステナブル・スマートタウン

「Fujisawaサステナブル・スマートタウン」とは、工場跡地などを活用して進められている、持続可能な街づくりプロジェクトです。

19ヘクタールもの敷地内には、シニア向け住宅・スポーツ施設・集会所・公園・商業施設などがそろっています。

さらに、各種クリニックや保育所、学習塾が一体となった複合施設もあり、住民たちの暮らしを支えるプラットフォームが整っています。

各住戸に設置された太陽光発電パネルによって、電気の自給自足が可能です。

また、電力が余った場合は自動的に電力会社へ売電される仕組みです。住民のエネルギー管理意識を高め、災害にも強い街づくりが進められています。

「エコで快適」「安心・安全」な生活が持続する街づくりをコンセプトとし、再生可能エネルギーの利用率や自家消費率の向上、CO2削減にも貢献しています。

藤沢市のFujisawaサステナブル・スマートタウンの成功を受けて、神奈川県横浜市や大阪府吹田市でもサステナブル・スマートタウンが誕生しました。

参考：Fujisawa SST公式サイト

まとめ

再生可能エネルギーは、環境保全・経済発展・社会貢献のすべてを同時に実現できる、次世代のエネルギーです。

いくつかのデメリットや課題はあるものの、メリットのほうが格段に多く、持続可能な社会の実現に必要不可欠な存在といえるでしょう。

企業や自治体が積極的に再生可能エネルギーを採用することで、CO2をはじめとする温室効果ガスの削減や、エネルギーの安定供給に寄与できます。

各再生可能エネルギーの特徴やメリットを理解して、導入・活用を進めていきましょう。